法学部・大学院法学研究科教授(「刑事訴訟法」、「刑法総論」等担当)
2002年 朝日大学法学部助教授
2007年 朝日大学法学部教授
2009年 朝日大学大学院法学研究科教授
2009年 朝日大学副学生部長
2011年 朝日大学就職指導委員長〔現 就職支援委員長〕
2013年 朝日大学法学部副法学部長
2015年 朝日大学学生部長
2015年 朝日大学学友会会長
2015年 朝日大学学生支援センター長
2017年 朝日大学法学部長
2017年 朝日大学大学院法学研究科長
2021年 朝日大学図書館長
2025年 朝日大学法学部長
朝日大学法学部は、「国際未来社会を切り開く社会性と創造性、そして、人類普遍の人間的知性に富む人間を育成すること」という建学の精神を基礎とした法学教育を実践することにより、“社会の知恵者”を育成しております。
「法律学」は、「医学」、「神学」とならび最古の学問といわれますが、その共通点は、「トラブル」です。「医学」は、「身体のトラブル」を解決するために、「神学」は、「心のトラブル」を解決するために、そして、「法律学」は、「社会や人間関係のトラブル」を解決するために発展してきた学問です。技術革新(生成AI、ロボティクス、IoT等)が急速に発展し続け、複雑化した現代社会においては、各種トラブルを解決するために法学部卒業生が担う役割がこれまで以上に増してくることは、容易に想像できます。つまり、Society5.0時代において、社会で発生する問題解決に対しては、従来のように単に法的な知識を習得するだけでは足りず、各自が知恵を養っていくことが必要です。人間は、基本的に経験則に基づき回答を導き出しますが、現代社会においては経験則にのみ基づいたのでは解決不可能な問題が数多く発生しております。このような未来社会からの多岐にわたる不測の事態(挑戦)に対し、有効に対処するためには深い洞察力に基づき問題の本質を見極め、同時に身に付けた法的知識が活用できなければならないのです。唯一の正解のない問題に対し、「時代の流れに柔軟に対応する思考力」と「如何なる時代であっても揺るがしてはならない基本的概念」の適切なバランスにより答え導き出していくことが「法的解決能力」であり、まさにこれこそがこれからの社会において要求されてくる能力であるといえるでしょう。
このような知識や知恵を充分に培うために、朝日大学法学部では、1年次から4年次までゼミを開講するだけでなく、徹底した少人数教育にもこだわっています。各ゼミにおいては、社会で起きる問題に対し、各専門分野から議論するだけでなく、入学から卒業まで、日常生活や就職等に関する相談を担当ゼミ教員が真摯に対応し、それぞれの学生の個性を伸ばしていきます。さらに、社会現象を正確に把握できる能力を磨くため、教養教育・語学教育の充実を図り、また、基本三法である憲法・民法・刑法の履修を必須化することによって、法律学の基礎をしっかりと教育したうえで、公務員コース・企業法務コースの選択に基づき、個々人の目標を達成できるよう発展科目を修得できる仕組みを構築しています。その結果、公務員コースからは、国家公務員をはじめ多くの公務員試験合格者を、また企業法務コースからは、様々な資格試験合格者等を毎年多数輩出しています。
なお、実社会において即戦力となる“社会の知恵者”であるためには、知識と知恵だけでなく、「健全な常識を有した社会性」を持ち合わせることも要求されます。そこで、朝日大学法学部では、学生による自主活動を積極的に実施しております。岐阜県弁護士会、岐阜県警察本部、岐阜保護観察所、岐阜県教育委員会や各高等学校等の協力を得ながら、この点を育む教育にも力を入れていることが朝日大学法学部の大きな特色といえます。卒業時に「朝日大学法学部に入学して、本当に良かった!」と言ってもらえるよう、法学部教員・担当事務職員が一丸となり、全力で教育に当たらせて頂きます。私たちと共に、朝日大学法学部で法律学を楽しく学んでみませんか。